はじめに
不妊治療や入院、手術などで医療費が高額になると、「これ全部払うの…？」と不安になる方は多いと思います。
そんなときに知っておきたいのが、高額療養費制度です。
実際、日本では医療費が一定額を超えた場合、後から払い戻しを受けられる制度があります。
結論として、不妊治療でも高額療養費制度は使用可能です。
この記事では、
- 高額療養費制度とは？
- いくら戻るの？
- 不妊治療でも使える？
- 申請方法は？
このあたりを、初めての方でもわかるように解説します。
高額療養費制度とは？
高額療養費制度とは、
1か月の医療費自己負担額が一定額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
日本の健康保険制度の一つで、
- 会社員
- 公務員
- 国民健康保険加入者
など、多くの人が対象です。
どんなときに使える？
例えば、
- 入院
- 手術
- 不妊治療
- がん治療
- 長期通院
などで医療費が高額になった場合に利用できます。
そのため、不妊治療においても使用でき、我々夫婦も高額療養費制度に助けられました。
どれくらい自己負担が減る？
自己負担額の上限は、
年齢や年収によって変わります。
自己負担限度額の目安
例えば、年収約370万〜770万円程度の方の場合で、
100万円の医療費がかかり、保険適用後の自己負担額が30万円だとすると、
自己負担上限額＝80,100円＋（1,000,000円−267,000円）×1％＝87,430円
返金額＝保険適用後300,000円-87,430円＝212,570円
となります。
実際の自己負担は大幅に軽減される可能性があります。
限度額適用認定証とは？
高額療養費制度は通常、「一度全額近く払って、後から戻る」という流れです。
ただし、限度額適用認定証を事前に取得しておくと、
病院窓口での支払い自体を自己負担上限までに抑えられます。
貯金額などに猶予がない場合には事前申請を検討されてはいかがでしょうか。
不妊治療でも使える？
保険適用される不妊治療であれば、
高額療養費制度の対象になる場合があります。
例えば、
- 体外受精
- 顕微授精
- 一部の検査や薬
などです。
ただし、自由診療部分は対象外になるケースもあるため、病院への確認が重要です。
注意点
① 月ごとに計算される
高額療養費制度は、
「1か月単位」で計算されます。
月をまたぐと別計算になるため注意が必要です。
② 差額ベッド代などは対象外
以下は対象外です。年のため、医療機関へ確認すると良いでしょう。
- 差額ベッド代
- 食事代
- 自由診療
- 先進医療の一部
③ 自動では戻らない場合もある
加入している健康保険によっては、
申請が必要なケースがあります。
実際に感じたこと
不妊治療や入院は、精神的負担だけでなく、金銭面の不安もかなり大きいです。特に治療が長期化すると、「お金の心配」がストレスになることもあります。
だからこそ、こうした制度を事前に知っておくだけでも安心感がかなり違います。
我々は、妻が高額療養費制度について事前に調べていたおかげもあり、月での治療費が大幅に超えた時にこの制度を利用しました。不妊治療は長い期間かかる可能性もあるので、お金の心配をしないためにも事前に調べておくことが安心だと思います。
まとめ
高額療養費制度は、
医療費が高額になった際の負担を軽減できる重要な制度です。
ポイントをまとめると、
- 医療費が一定額を超えると払い戻しあり
- 年収によって上限額が変わる
- 不妊治療でも対象になる場合がある
- 限度額適用認定証が重要
となります。
最後に
不妊治療や病気の治療では、
身体だけでなく、お金の不安も大きくなります。
「知らなかった」で損をしないように、
早めに制度を確認しておくことをおすすめします。
不妊治療の費用についてはこちら。
https://www.otoko-ninkatsu-log.com/fertility-treatment-cost/
